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04_「主体性評価」が進めば、階層の分断を固定化することになる

ポストフォーディズムと主体性評価

 私は偏差値批判、詰め込み教育批判が、現在の高大接続改革といわゆる「主体性評価」につながっていると述べた。そのつながりを、ここで述べたような公教育の縮減と教育の私事化/私営化(privatization)で説明することはもちろん可能ではある。だが、現在進められている「主体性評価」は、単なる教育版の「小さな政府」──単に公教育を縮減すること──には留まらない意味と意図をもっている。

 まず、事情に疎い読者のために、現在進められる主体性評価とは何なのかを簡単に説明しておく。この主体性評価は、高大接続改革、そしてその中心にある入試改革のひとつの大きな柱である。(他の柱は、前回まで論じた「四技能」英語試験であるし、国語や数学の記述式問題である。)基礎となる理念は連載の第二回で批判的に検討した「学力の3要素」の三つ目、「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」であろう。

 具体的には、高校生たちは、部活動、大会・コンクールなどでの表象、ボランティア活動、資格取得といった課外活動をポートフォリオに書きこんでいき、それがスコア化されていく(分かりやすいイメージとしては、『AERA dot.』作成の図を参照)。

 国は関西学院大学などに委託して、JAPAN e-ポートフォリオというシステムを開発した。生徒たちのポートフォリオ情報を蓄積するシステムである。このシステムの管理運営は一般社団法人教育情報管理機構が引き継いだことになっている。

 ところが、この機構の所在地は東京丸の内の関西学院大学東京丸の内キャンパスと同一であり、実態が不明であること、システムの管理運営は実質的にベネッセコーポレーションが行っているらしいことが報道された(『しんぶん赤旗』2020年1月31日)。JAPAN e-ポートフォリオへの登録のためにはベネッセのIDの取得とそれによる登録が必要であり、ベネッセによる個人情報の目的外使用を止めるものはないように見えるのである。

 ここでもふたたびベネッセである。ここまでの連載で論じた通り、大学入試改革は、公の事業である大学入試を民間に「売り払う」改革でもあるのだが、ここでも英語試験と同様に、試験の「民営化=私有化」が行われようとしている。

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 ただ、ここではもう少し、主体性評価という理念と実践の意義について考えてみたい。というのも、主体性評価というものが出てくることには、歴史的な必然性がないわけではないからだ。(繰り返すが、必然性があるということは、正しいということとは違う)。

 主体性評価をはじめとする現在の入試改革が目指している主体性とは何であろうか。その背景にあるイデオロギーとは何だろうか。私は現在の改革は、根本のところでは、人間の「能力」についての現代的な変化を案外に正確にとらえたものではないかと考えている。そして、現在の改革はそのような「能力」に基づいた新たな階層化を目指すものではないかと。

 そのような現代の人間能力を説明するために、私は「ポストフォーディズム」という用語を導入したい。ポストフォーディズムとは文字どおりには「フォーディズム後」ということなので、まずはフォーディズムから理解していただく必要がある。フォーディズムは自動車製造会社のフォードに由来する、ある生産体制を指す言葉である。フォーディズムは、同型の製品を工場の生産ラインで大量に製造して売るような、大量生産・大量消費の体制である。これは、単に生産体制のみではなく、広い社会のあり方、雇用のあり方、労働のあり方、そしてそのための人間能力のあり方を含意する。それは、大まかに言って先進諸国の福祉国家期に一致すると考えていいだろう。完全雇用、終身雇用、強力な労働組合といったものを軸とする社会である。

 フォーディズムにおいて求められる人間の能力とは、ある職務のための一定の技能を獲得すれば、それが基本的には一生使えるような能力のあり方だ。そして工業社会であるフォーディズムにおける労働の基本的なイメージは、生産ラインで黙々と働く、非コミュニケーション的なそれである。また、フォーディズムにおいては労働と余暇の区分が比較的にはっきりしている。これらが意味することは、労働者は労働者としての能力と、それ以外の人間的能力を区別することが比較的に可能だった、ということである。

 先進国において経済成長が天井に突き当たり、それに対して新自由主義という「解決」(それは限界のある解決なのだが)がもたらされるのと軌を一にして導入されたとされるのが、ポストフォーディズム的な生産体制だ。そのキーワードは「柔軟性(フレキシビリティ)」である。まず、生産はかつてのように同一モデルを大量生産するのではなく、市場の重要に柔軟に対応しながら行われなければならない(リーン生産体制)。そこで重要になるのが、さまざまな意味での「コミュニケーション」である。ひとつには市場の需要という情報を生産へとコミュニケートするという意味であるが、個々の労働者と労働を見たときに、そもそもポストフォーディズムは物質的生産ではなく情報の処理や情動の管理といったことを中心とする、非物質的な生産労働を中心とするものとなったとされる(認知資本主義)。労働力そのものも、あらゆる意味での「柔軟性」を求められる。労働者はコミュニケーション能力を中心とする人間的能力をすべて労働に供することが求められ、労働と余暇との区別をすることは禁じられるだろう。労働組合は弱体化し、終身雇用の前提は崩れ、非正規雇用が変化する市場に柔軟に対応するための雇用調整弁として重要性を増す。労働者はつねに、雇用状態と非雇用状態を行き来しながら、次の雇用に向けた能力獲得を目指す主体となる。

 以上、分かりやすさのためにいささか単純化しているが、イタリアの経済学者クリスティアン・マラッツィや、同じくイタリアの哲学者パオロ・ヴィルノ、アントニオ・ネグリなどが提唱している現代の資本主義のあり方の特徴は以上のようなものであり、その下での主体性のあり方は以上のようなものだ。ポストフォーディズム的な主体は、そのような主体として自らを常に「革新」していくことを、その主体性の重要な要素とする。フランスの哲学者ミシェル・フーコーの言葉を使うなら「自己の企業家/事業主(アントレプレナー)」となることが、その主体性の要素なのだ。

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失敗していく改革

 ポストフォーディズムは、1970年代以降、広く先進国での資本主義と生産体制を表現する概念としての普遍性を獲得していると考えられる。日本もまた、急速な工業化を経て1970年代以降には早速にポスト工業化の時代に入った。そして、偏差値的なもの、教育の画一性を批判し続けてきた、1984年臨教審以降の教育改革の背景には(ゆとりから脱ゆとりという表面上の転回にもかかわらず)ポストフォーディズム的な「能力」の観念があったと考えられる。そして、さまざまな紆余曲折は経ながらも、現在の「主体性評価」がフォーディズム的な能力観を超えて、「全人的」な能力の教育とその測定を目指すものであることが、まずは指摘できるだろう。

 紆余曲折というのは例えば、新自由主義的な教育改革に影響力のあった、堤清二と橋爪大三郎の『選択・責任・連帯の教育改革』(1999年)は、シンクタンクの社会経済生産性本部(現・日本生産性本部)の教育をめぐる報告書である。この、学区の自由化など明確に新自由主義的な提言をする報告書の批判的読解は、大内裕和の前掲書にゆずるが、この教育改革への提言が、堤清二と経済学者の佐和隆光による一連の岩波ブックレット(1994年の『ポスト産業社会への提言』、1997年の『日本型経済システムを超えて』のとりわけ後者)での主張を背景とするものであり、それらが、その言葉は使わなくともポストフォーディズムの日本版の見取り図を描こうというものであったことだけは確認しておきたい。堤清二は、これから本格化するポスト産業/工業社会と情報化社会において、従来のフォーディズム的な能力が不十分であることは、少なくとも見抜いていたと思われる。

 ちなみに、堤清二は西武グループの創業者堤康二郎の息子でありながら共産党に入党、橋爪大三郎も全共闘の周辺で学生運動に関わっていたのだが、そういった左翼的な人物が新自由主義的なポストフォーディズムの信奉者・推進者となることは、じつはひとつの典型である。ポストフォーディズムについての議論はイタリア発なのだが、1960年代以降、工場からの離脱を実践したアウトノミア運動が「反転」をしてポストフォーディズムへとつながったという認識を、ヴィルノらのそういった運動に関わった論者たち自身が持っている。これについてはヴィルノの「君は反革命をおぼえているか?」、またボルタンスキとシャペロの『資本主義の新たな精神』も参照。本稿の文脈では、反管理・反制度としての反偏差値的な運動が、新自由主義的競争の肯定へとまっすぐにつながることと、それは平行関係にあるだろう。

 興味深いのは、『選択・責任・連帯の教育改革』で堤/橋爪が中央教育審議会答申の「ゆとり」「生きる力」そして「心の教育」を批判していたことである。というとあたかも、現在では「主体性評価」に「結実」するポストフォーディズム的な能力観を否定しているように聞こえるかもしれないが、そうではない。堤/橋爪によれば「心の教育」の問題は、それが内心のことだけを切りはなして問題にしており、「正しく行動すること」(32頁)を問題にしないからであるし、「ゆとり」や「生きる力」を強調する教育の理念が問題なのは、それが、それらを「奪っているのは、学校中心の価値観、学校一元的な価値観」(33頁)であることを理解していないからである。つまり、ポストフォーディズムの不徹底、心と行動を切りはなしてしまう不徹底、脱学校をめぐる不徹底が問題だったのである。

 誤解を恐れずに言えば、堤/橋爪が訴えた教育改革、ポストフォーディズム的な人間の能力観は、ずっと失敗し挫折し続けてきた。現在の高大接続改革の中で、「学力の3要素」とりわけ「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」という明確にポストフォーディズム的な能力がせり出してきたことは、挫折し続けた人間性革命の亡霊なのだ。

 問題の所在をはっきりさせておこう。この「人間性革命」で目指されているのは、人間の解放などというものではない。私がわざわざポストフォーディズムという用語を持ち出したのは、それがあくまで資本主義的な生産労働のための能力の名前だからだ。岩木秀夫はここで私が論じているものを「脱近代能力主義(ポストモダン・メリットクラシー )」と呼んでいるが、本稿でその系譜をたどってきた現在の改革が見すえているのは、よりよき人間性を涵養するような教育/教養ではなく、まさに全人格的な、人間性そのものを労働のための能力と資源とするような世界での新たなメリトクラシーなのだ。

 さらに、主体性評価がそのような新たなメリトクラシーを目指すものだとして、そのメリトクラシーは「実力主義」などといったものからはほど遠いものになる。むしろそれは、生まれた階級、親から受け継いだ「文化資本」がものを言う世界である。この点は案外理解されていないようなので強調しておく。問題は主体性評価だけではない。コミュニケーション能力に力点を置く現在の能力観は、階級の分断を激しくし、固定化していくだろう。

 たとえば、私が専門としている英語についてもそれは言える。現在の入試改革では「四技能」が前面に押し出され、これまでの読む、聞くだけではなく、書く、話す能力も測定するのだということが主張されている。このような主張の問題点は、ひとつには、スピーキング能力の測定に力点を置くことで、英語能力の全体は低下する可能性が高いということである。だがあまり理解されていないもうひとつの問題は、英語の口頭でのコミュニケーション能力は、文化資本としか名づけようのない、個人の努力では獲得の難しいものに依存するということだ。もう少し分かりやすく言えば、地方出身の秀才は英語を読むことに長けていても、口頭でのコミュニケーション能力を伸ばす機会に恵まれてはいないだろう。都市部の中流以上の家庭に育ち、なんなら子供の頃に海外暮らしを経験したことのあるような受験生とは、与えられる経験において大きな違いがあるのだ。

 わたしがここで想起するのは、映画『ヒストリー・ボーイズ』である。この映画は、1980年代イギリスを舞台に、イングランド北部の地方都市の労働者階級の子供たちがオクスフォード・ケンブリッジを目指して特訓クラスでがんばるという物語だ。彼らに「テスト・テクニック」をたたき込むべくそこに派遣された若き教師は、歴史のエッセイの指導の際に彼らに言う。曰く、お前たちの競争相手たちは、例えばヴェニスについてのエッセイを書かなければならないというときに、実際にヴェニスに行ったことがある連中なのだと(映画の主人公たちはもちろん、海外など行けない階級である)。そういう連中に対抗するには、術作が必要なのだと。

 日本はイギリスのような明確な階級意識に基づいた社会ではない。しかし、このエピソードに見事に語られる「文化資本」の働きは、日本にも当てはまるだろう。「主体性評価」のためのポートフォリオに書くべきことは、都市部中流階級の子供たちには相対的に多く与えられている。地方の生徒たちがそれに対抗するには、どうすればよいだろうか。おそらくどうしようもない。現在日本が向かっているらしき、ポストフォーディズム的なコミュニケーション能力を中心とする教育と試験は、文化資本を持てる者を再生産するシステムへと向かっているだろう。その試みは、挫折しては亡霊のごとく蘇りつづけている。

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人文学とポストフォーディズム

 そして、それはもう一度挫折した。本稿を書いていた2020年7月9日、文部科学省がJAPAN e-ポートフォリオを運営する教育情報管理機構への運営許可を取り消すことが報じられた。すでに18万人の高校生が登録しているe-ポートフォリオに立ちこめた暗雲。昨年の英語試験外注の中断に加えて、現役の受験生たちに広がる混乱は計り知れない。

 現在、大学入試改革の柱が次々に倒れていることが、その理念が本質的に間違っていることを意味するのかどうかは分からない。ただ、1970年代・80年代以降ずっと粘り強く追求されてきたポストフォーディズム的なメリトクラシー確立の試みが、そう簡単に消えてなくなることはないだろう。

 そうだとして、最後に問うべきなのは、そのようなものを否定するとして、その代案は何か、ということだ。何かを批判するとすぐに「代案は?」というのは、そもそも有利な立場にある多数派の常套手段であるが、それでもこの問題については代案が必要である。私たちはかつてのような偏差値的/フォーディズム的メリトクラシーへと回帰すべきか、それともポストフォーディズム的なメリトクラシーを肯定すべきか? それ以外の第三の道はあるのか?

 私は、基本的にはこの問いを開いたままで本稿を締めくくりたい。もちろん私は第三の道を示したい。そもそもここまでの選択肢はメリトクラシーであれ新しいそれであれ、教育を職業的能力を涵養するためだけのものと見なす。そこから出てくるのが、18歳くらいで半数が大学に入り、その時点で階層の選別が行われるような、貧しいとしか言いようのない教育の現実である。そうではない学びは、どうしてここまで想像しにくくなってしまったのか。これは本書全体の問いなので、ここで一言で答えを出せるようなものではない。だが最後にひとつの示唆だけをしておきたい。それは人文学にまつわる示唆である。

 本稿で述べたポストフォーディズム的な「能力」と、人文学的な知との関係は、ここまで問わずに積み残した主題である。この二つは、少なくとも単純な対立関係にあるわけではない。人文学的な知=教養とは、「人格の陶冶」という言葉が示す通り、まさに「主体性」の養育をその本分としていたはずである。つまり逆に見れば、現代は人文学がポストフォーディズムによって「乗っ取られた」時代であるとも言える。「人文学の凋落」の必然性が身に染みる。ただし、人文学の側に身を置く人間としては、「人格の陶冶」といったものをじめっとした、もしくは悪い場合には権威主義的なものとして退けてきたのも私たち自身ではなかったかという反省もある。人文学自体の中に(という主語が大きければ、少なくとも私の中に)旧来の人文学を権威・権力として否定する感情が存在する。その感情は制度や権威を否定して新自由主義的改革に邁進したかつての革命家たちの感情に似ている。そうであるならば、人文学は一方では単に凋落しているのかもしれないが、もう一方ではこの進行中のプロセスに深く関わり続けているのかもしれない。そのような関わりのあり方はどのようなものか。それを掬い取ることは不可能で無駄なことなのだろうか。このような、問うには蛮勇を必要とするような大きな問いを問うこと。すくなくとも人文学に「役割」があるとすれば、それだろう。

つづく


第3回・第4回参考文献

・Young, Michael. The Rise of the Meritocracy. Routledge, 2017. Kindle.
・岩木秀夫『ゆとり教育から個性浪費社会へ』(ちくま新書、2004年)
・ヴィルノ、パオロ「君は反革命をおぼえているか?」酒井隆史訳、『現代思想』25.5(1997年5月)、253-69頁。
・ヴィルノ、パオロ『マルチチュードの文法──現代的な生活形式を分析するために』廣瀬純訳(月曜社、2004年)
・大内裕和『教育・権力・社会──ゆとり教育から入試改革問題まで』(青土社、2020年)Kindle
・苅谷剛彦『大衆教育社会のゆくえ──学歴主義と平等神話の戦後史』(中公新書、1995年)Kindle
・桑田昭三『偏差値の秘密──創案者が初公開する進学必勝法』(徳間書店、1984年)
・堤清二・佐和隆光『日本型経済システムを超えて(岩波ブックレットNo. 429)』岩波書店、1997年。
・堤清二・佐和隆光『ポスト産業社会への提言──社会経済生産性本部・社会政策問題特別委員会報告書 (岩波ブックレット No. 358)』岩波書店、1994年。
・堤清二・橋爪大三郎『選択・責任・連帯の教育改革(岩波ブックレット No. 471)』岩波書店、1999年。
・夏目漱石『三四郎』(岩波書店、漱石全集第五集、1994年)
・ネグリ、アントニオ、マイケル・ハート『〈帝国〉──グローバル化の世界秩序とマルチチュードの可能性』水嶋一憲ほか訳(以文社、2003年)
・福沢諭吉『学問のすゝめ』(講談社学術文庫、2006年)Kindle
・フーコー、ミシェル『生政治の誕生──ミシェル・フーコー講義集成8』慎改康之訳(筑摩書房、2008年)
・ボルタンスキー、リュック/エヴ・シャペロ『資本主義の新たな精神』上下巻、三浦直希ほか訳(ナカニシヤ出版、2013年)
・マラッツィ、クリスティアン『現代経済の大転換──コミュニケーションが仕事になるとき』多賀健太郎訳(青土社、2009年)
・吉川徹『学歴分断社会』(ちくま新書、2009年)Kindle

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◉著者プロフィール
河野真太郎/こうのしんたろう
 1974年、山口県生まれ。専門は英文学、イギリスの文化と社会。専修大学国際コミュニケーション学部教授。一橋大学法学部卒ののち、東京大学大学院人文社会系研究科欧米系文化研究専攻博士課程単位取得満期退学。一橋大学准教授などを経て現職。著書に『戦う姫、働く少女』(POSSE叢書)、『〈田舎と都会〉の系譜学——20世紀イギリスと「文化」の地図』(ミネルヴァ書房)。近刊に翻訳書『暗い世界──ウェールズ短編集』(堀之内出版)。
Twitter : @shintak400

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