タイ政府のプライドを支える軍事力(第11回)
見出し画像

タイ政府のプライドを支える軍事力(第11回)

光文社新書
タイ在住20年のライター、高田胤臣がディープなタイ事情を綴る長期連載『「微笑みの国」タイの光と影』。
今回は、タイの軍隊がテーマです。タイはそもそも現政権が(民生を謳ってはいますが)軍人のクーデターで成り立ったものです。その権力は近代史においてずっと続いているものであり、今も真の野心家は起業家や政治家ではなく軍人を目指すそう。しかし、ここにもまたタイのお家事情である絶対的ヒエラルキーが立ちはだかります……。

これまでの連載はこちらから↓↓↓

現政権は結局のところ軍事政権

現在のタイは、2019年3月に総選挙が行われたため法的にこそ民政となっているが、現実的には軍事政権を維持している

そもそも当連載で繰り返し取り上げている2014年5月に起こったクーデターは、現首相のプラユット・ジャンオーチャー第37第陸軍司令官率いる「国家平和秩序評議会」が起こしたものだ。「バンコクシャットダウン」で座り込む保守派と、当時政権側にあったタクシン派の膠着状態が続き、表向きは「国家平和秩序評議会」が仲裁に入る形で話し合いの場が持たれ、着地点がないことを悟ったプラユット司令官が軍事クーデターを起こした。

ただ、プラユット司令官は話し合いの場が持たれた時点ですでにクーデターが視野にあったのではないかと思う。というのは、ボクはその話し合いの場に呼ばれたある政治家を知っていて、話を聞いたことがあるからだ。実際は話し合いは形程度であっという間に終わり、そもそも最初から家に帰す気はないかのように仮設テントに押し込まれ、風呂もない状態で外部との連絡を絶たれたのだと、その人はあとになって憤慨していた。タイは4月5月が最も暑い季節で、どこかの施設の道路なのか駐車場に設営されたテント内はほぼサウナ状態だったようだ。

ボクが初めてタイに来た90年代後半は、それより少し前に何度も発生していたクーデターやデモ鎮圧のための軍の治安維持行動のトラウマからか、民間人がミリタリー・ファッションをすることが許されていなかった。法的にはアウトではなく、軍服を着て軍人や警官だと身分を詐称すると即逮捕になる。ファッションが多様化した今はそれほどでもないが、かつては複数人で軍服を着て歩く人が来ようものなら、「また始まった!」みたいに市民が逃げ出すくらい軍は恐れられていた。日本なら言うことを聞かない子どもに「鬼が来るよ」なんて脅していたものだが、タイでは「警察が来るよ」なんて言われていた時代もあったのだとか。警察さえも司る軍隊が政治に関わる力を持っていることへの恐怖心は、日本では考えられないくらい民間人の中にある。

そんな国柄であるからこそ、また富裕層がファミリーネームを大切にするのと同じように、自分が、そして誰かがどこに属しているかが非常に重要なタイだ。だからこそ、タイの軍人あるいは警察官は、現役時に得られた階級を退職後もそのまま名乗ることができる。軍人らは辞めても階級をそのまま日常生活や仕事、公務で使用できるのだ。もちろん、下っ端階級は意味がないが、それなりの権力を持っていた人は退職後も軍や警察に影響力があったり、なんらかしらの恩恵がある。日本でも自衛隊や警察の上の方の人は退職後もそれなりの恩恵はあろう。それは国に尽くしてきた人への敬意でもあるが、いずれにしても日本では公の場に出る場合は「元」がつく。タイではそれがつかず、ずっと最後の階級で呼ばれ続ける。 プラユット首相も現在においても日本語では「大将」に相当する階級が名前の前についている(英語でいうミスター、ドクターのような感じで)。今の政治がゴタゴタしている元凶とも言えるタクシン・チナワット元首相も、元は警察官僚だったので中佐を名乗っていたくらいだ(ただし2015年、現政権にその階級ははく奪された)。

画像4
軍籍があったことを示す手帳。兵役完了もこの手帳が証明になる

プラユット現首相の陸軍司令官の任期は2014年9月末までだったが、国王から第37代首相に任命されたのがその前月なので、およそ1ヶ月ほど在任期間が重なっている。そして、以降も大将としての階級を名乗っているので、どう考えてもプラユット首相が率いているうちは文民政権とは言えない。日系企業が海外進出を検討する際、かつてはタイだけがその候補だったところ、近年はベトナム進出を考える企業が増加している。「軍政だとこの先なにがあるかわからない。それであれば共産主義の方がまだいい」という企業もあるほどだ。

仮に自衛隊を軍隊と見なしたとしても、軍人が政治に入り込んでくることは日本ではとても考えにくい。しかし、近代のタイでは何度も軍がクーデターを起こしているし、一般市民の中にも(特に男性で本気の野心家は)、地位や権力を欲するなら起業だとか政治家を目指すのではなく、軍人になって出世をしようと考える人が結構いる。これもまた日本ではなかなか聞き慣れない行動・願望ではないか。

タイ軍の国内外における力関係

そもそもタイ軍の軍事力はどれくらいのものなのだろうか。英語サイト『GLOBAL FIREPOWER 2021』では2006年より140ヶ国を対象に軍事力のランキングを算出している。2021年の1位から5位はアメリカ、ロシア、中国、インド、日本の順となっている。自衛隊の軍事力もかなり高く評価されている。

そして、タイは26位にランキングされる。ちなみにアジア圏内で日本とタイの間に入るのは、6位に韓国、16位にインドネシア、22位に台湾、24位にベトナムだ。タイの軍事力は日本より低いといっても140ヶ国で26番目なのだから、世界的には決して低くない。海軍は航空母艦も保有するし、空軍の軍備も近代的である。

タイ王国軍は陸軍、海軍、空軍と警察機関を除いた武装集団で構成される。「武装集団」というと物騒だが、たとえば海兵隊や、内務省などの省庁に属するような軍事組織、国境警備隊がそれに当たる。最も早い創設は陸軍で1874年になる。海軍が1887年、空軍は1913年だ。

画像5
タイ東部の海に停泊するタイ海軍の艦船
画像6
空軍博物館に展示される、配備中のF16戦闘機のモック

ちなみに、プラユット首相が「陸軍司令官」であって、「最高」司令官ではないのは、タイ王国軍は国王陛下のものであり、国王が最高司令官になるからだ。もちろん実質的には陸軍司令官が陸軍のトップになるのだが。

それから、ここでいう「タイ王国軍」は現在に至る、近代化された軍組織を指す。タイの歴史は当然ながらもっと長いわけで、今より前の王朝時代にも軍隊は存在した。特に昔は現在のミャンマーを始めとした隣接する国からの侵略に対抗したり、都市においては警察組織としての役割もあった。そのため、昔からタイの軍人は、一般市民からすると王室や政治家に並んで武力と権力を持つ怖い存在だった。

当然ながら、大昔には空軍は存在しないし、海を越えての侵略はなかったので、最も増強されたのが陸軍だった。そして、当連載で何度も何度も書いているが、タイ人というのは実にクレバーな人たちである。それが何万人といる軍組織のトップに立つということは、それなりに政治力も必要だし、頭がよくなければなれない。

前述のように、タイで強い権力に憧れる野心家は軍人を目指す。上に立てば、軍隊内での権力を得られる。軍人としての権力は一般社会においても強い力を発揮する。だから、本当の野心家は起業したり、海外留学で学んだり、政治家になったり、公務員で上を目指したりなんかしない。すべてが手に入るのが軍人だからだ。今のプラユット首相を見ればそれもわかるだろう。

ちなみに、プラユット首相の父親は「大佐」に相当する階級がついているので、軍人か警察官かはわからないが、それなりの地位にあった人のようだ。これまでの連載では「富裕層」は主に中華系などの大金持ちを指していたが、タイにはこういった権力から財や地位を成したエリート階級も存在する。

日本で代々家業を継ぐのに似ていて、実業家の子は会社を継ぎ、軍人や政治家はその道を進むケースが多い。一般富裕層と同じように、結局のところ、うしろ盾がなにもない人は軍人を目指したところで「登れる山」は限られている。

タイ近代史における軍の関わり

軍で階級が上がれば権力を得られる。すると、その権力に従う子分ができる。そして、その人脈と権力を使って、蓄財もできる。ハイパー富裕層でさえいくらがんばったところで国を動かすほどの力を持つことはできない。だが軍人なら、金も入るし、ちょっと気合を入れればクーデターで政治も手中に収めることができなくはない。だから、タイの本当の野心家は軍人を目指すのだ。

タイは現王朝時代の1932年に立憲革命が起こっていて、これを境にして歴史が語られることが多い。このプラユット首相の2014年のクーデターは、立憲革命以後の軍事クーデターとしては実に19回目になると言われる。これ以外にも学生運動など反政府運動は多数起こっていて、そのたびに軍が治安維持に駆り出され、そして多数の市民を殺害している。日本だったらそんな軍事組織は存在自体すら議論になるかと思うが、タイではそんなことにならない。軍隊の力が強すぎて、組織を潰せる人がどこにもいないからだ。

先述のようにタイには海軍、空軍もあるが、海にも空にも支配できるような市民はいない。結局、支配したりされたり、金を生んだり奪ったりするのは人間の所業であって、そうなると陸軍が自然と強くなるのは当たり前のことである。

いい例がタイの南部だ。タイの特にマレーシアと接するナラティワート県、ヤラー県、パッタニー県、およびソンクラー県の一部はイスラム教徒が多い地域で、深南部と呼ばれる。タクシン首相時代からテロが激化し、日本の外務省は2004年ごろから今に至るまで「渡航延期勧告」を設定したままにしている。

この地域は元々「パタニ王国」として13世紀に成立した王国があったが、1882年にタイに編入された。紛争はこの編入時からあったものの、激化したのは2004年だ。タクシン元首相時代の2004年4月28日に、パッタニー県のクルーセ・モスクで警察と地元ムスリムの衝突が起きて32人が死亡した事件がきっかけだ。バンコクではあまり報道されず、南部の人が自分で撮った映像をVCDに焼き、バンコクの路上で販売して現状を訴えていたのをボクも憶えている。

いつからかタイのマスコミは深南部のムスリムのテロを「イスラム教徒対仏教徒」という図式で報道していたが、ある日本人ジャーナリストに話を聞くと、実はそうではないという。というのは、現地ではムスリムと仏教徒は仲よく暮らしている。実際にテロを起こすのは若いムスリムで、上の偉い人から聖戦だと焚きつけられてテロをしているに過ぎない。

画像7
タイ警察のコマンド部隊による人質奪還訓練

では、なにが起こっているのか。簡単に言えば利権争いだという。当時タクシン元首相は麻薬撲滅を掲げ、全土の数千人におよぶ密売人の逮捕に動いた。タイ警察も裏で売買に噛んでいたケースもあって、発覚を恐れた警官が売人を殺して回った。結果、最近のフィリピンのドゥテルテ大統領がやっているような「虐殺」といわれる麻薬戦争を実はタクシン首相はすでにやっていることになる。その中で起こったのがクルーセ・モスクの衝突だ。

そのジャーナリスト曰く、モスク事件は同年1月に起きたナラティワート陸軍駐屯地でのムスリムによる銃器強奪事件がきっかけだという。4月の衝突時は同時多発的に各地でテロが起き、目立ったのがクルーセ・モスクだっただけ。1月の強奪事件は犯行に使用された車が妙に小さいなど不自然な点がいくつもあり、強奪事件や多発テロそのものがタイ政府や軍の自作自演説があるのだという。

それが事実だとしたら、そこまでした理由は南部に一大麻薬・売春およびガソリンのマーケットがあるからだろう。その利権は1日に数億バーツともされる。かつてタイは北部に「ゴールデン・トライアングル」と呼ばれるタイ、ラオス、ミャンマーに跨った地域からの麻薬供給があった。しかし、麻薬王がいなくなって供給が減り、マレーシアや海外から南部に麻薬などが流入して利権が発生。そこでタクシンがその利権を奪うためなのか、単純に撲滅を考えたのか、いずれにしろ麻薬戦争と呼ばれる強硬な取り締まりで南部の均衡が崩れた、というのが真相のようだ。

こういったところにも陸軍が関わっている。幹部・官僚ともなれば直接手を下す必要がなく、悪いことでも安全に稼ごうと思えば稼げる。野心家には喉から手が出るほどほしい地位であることは間違いない。

画像8
陸軍の訓練所で仕掛け爆弾の講習をする教官

ただし軍人がおいしいのは幹部だけ

とはいえ、軍人で「おいしい」のは結局は上の地位の人だけだ。タイ軍で出世をするならば、まず最低でも士官学校は出ていないといけない。プラユット首相は日本での防衛大学に相当するタイの軍事系大学を卒業しているくらいだ。ここまでくればエリートは確定だ。

タイの士官学校は、日本の高校生に相当する学年から予科コースがある。多くがここに進学し、卒業すると陸軍か海軍、空軍や警察士官学校のいずれかに進む。ちなみに、彼らの中では警察士官が一番の不人気なんだとか。有事の際、警察組織は陸軍の下部組織に属することになるので、上に立ちたい連中ばかりの中では警察官僚はあまり人気がないという。

軍であれ警察であれ、出世を左右するのは人間関係だ。実力があり過ぎても、上官が地位を奪われることを恐れて左遷される。また、2006年以降はタクシン派と保守派の勢力図にも影響されるようになって、より人間関係が複雑になった。タクシン派が政権につけば当然、タクシン派の軍人が上に立つので、その派閥が出世しやすい。しかし、順調に出世していても、ある日突然のクーデターですべてが一変する。

士官学校を出ていなければ、昇進できる階級には限りがある。これは日本の自衛隊や警察も同じだろう。ただ、タイの場合は下っ端の給料がとにかく安い。軍の司令官でも公務員の法令では数万バーツ程度の給料しか出ない。新兵ともなれば、1万バーツにも満たないレベルだ。タイの平均月収は2.6万バーツくらい。とはいえ、富裕層も含んでの平均値なので、これ以上を稼ぐ人は国民の20%もいないわけだ。だから、極端に低すぎるとは言わないまでも、1万バーツでは家族を養うことはできない。

そうなるとなり手がいないわけで、タイ王国軍は兵力の確保を徴兵制度でまかなう。隣国とは常にせめぎ合いで、ある意味ではすぐに戦争になりかねない国でもあって、これは仕方のないことではある。

そして、この徴兵制度が世界的に見ても妙なもので、タイはくじ引きを採用している。そもそもタイでは21歳から兵役の義務がすべての男子にある。ただ、中学校・高校時代に軍事教練を履修していると徴兵は免除。また、現在は会社勤めもあるので、毎年4月の招集時に来られないケースもあろう。くじ引き前の身体検査で不合格となり、翌年に再招集もある。そのため、29歳までにくじを引くように猶予が与えられる。もし徴兵逃れをすると刑罰はそれほど重くはないとはいえ、時効は20年間と結構長い。

徴兵会場(=くじ引き会場)にはいろいろな人間ドラマがある。くじ運が悪いと思えば、その場で志願することも可能だ。すると2年間の兵役が1年間に縮まる。南部のテロ事件への派兵もあり得るので、今は陸軍も嫌がられるが、旧来の厳しさで知られるのは海軍。くじは黒なら免除、赤なら兵役2年間で、そこに陸海空が書かれている。

画像3
徴兵のくじ引き現場で赤を引いてしまった若者にくじを見せつける担当者と、逃げないようにうしろからしっかりと捕まえる人

会場を取り囲む家族や恋人たちにも、笑顔もあれば涙もある。涙のわけには2年間離れ離れになる寂しさもあるが、なにより一家の稼ぎ頭が2年も月収数千バーツになってしまうことが確定するので、家族が立ち行かなくなる場合もあるためだ。笑顔の母親はだいたい男兄弟を生んだ人で、ひとりくらい兵役に行って、国王に仕えることができるなら喜ばしいこと、という。タイでは公務員は国民のために働くのではなく、国王の召使いだからだ。

ただ、兵役もデメリットだけではない。まず寝食は問題ないのはもちろん、資格取得も可能だ。理髪師や自動車整備、航空機整備などの技術が得られるところに配属されればラッキーである。また、士官の直属の部下というポジションもあるそうだ。そうすると、起業の社長つき運転手のように、ボスの送迎をただするだけという勤務地もあるのだとか。

一方で、徴兵であれ志願での入隊であれ、結局下っ端は下っ端ということもある。2020年2月に、東北部のナコンラチャシマー県の商業施設に陸軍兵士が立てこもり、逃げ遅れた買いもの客ら29人を射殺、58人が負傷する事件が起こった。これは上官が権力を利用した金儲けにその犯人(部下)を奴隷のように使い、それにキレた犯人が上官と上官の義母を射殺。軍施設に戻り、銃器を奪って商業施設に向かって事件を起こした。犯人は翌朝、特殊部隊の突入で射殺された。ちなみに、犯人が上官の義母を射殺したのは、ファミリービジネスで家族揃って犯人をこき使ったからだ。上官の妻はその場にいなかったのか殺されずに済み、後日テレビのインタビューに出ていた。なんというか、面の皮の厚さが防弾の鉄板のようであるというか。

画像2
大惨事となった現役兵士による銃乱射事件の現場になった商業施設

この事件で当時の陸軍司令官も謝罪をしている。しかし、軍人による民間ビジネスの関与や、下っ端兵士の人権のなさなどが浮き彫りになり、結局のところ「おいしい」のは士官だけで、下士官などはなにもいいことがないことが改めて周知されることになった。

つまり、一般社会と同じで、富裕層は今あるネットワーク内の人としか繫がりを持たず、新参者を受けつけない。野心家が軍隊でのし上がるにしても、プラユット首相のようにエリート家系出身でないと天井を突き抜けることはできない。日本なら「成金」なんて言葉があるけれども、タイではそれすらも許されなくて、下は常に下にいて、上はいつも上にいるという社会が定着しているのである。

高田さんプロフィール
書き手:高田胤臣(たかだたねおみ)
1977年5月24日生まれ。2002年からタイ在住。合計滞在年数は18年超。妻はタイ人。主な著書に『バンコク 裏の歩き方』(皿井タレー氏との共著)『東南アジア 裏の歩き方』『タイ 裏の歩き方』『ベトナム 裏の歩き方』(以上彩図社)、『バンコクアソビ』(イーストプレス)、『亜細亜熱帯怪談』(晶文社)。「ハーバービジネスオンライン」「ダイアモンド・オンライン」などでも執筆中。渋谷のタイ料理店でバイト経験があり、タイ料理も少し詳しい。ガパオライスが日本で人気だが、ガパオのチャーハン版「ガパオ・クルックカーウ」をいろいろなところで薦めている。

この連載の概要についてはこちらをご覧ください↓↓↓


みんなにも読んでほしいですか?

オススメした記事はフォロワーのタイムラインに表示されます!
オススメありがとうございます!
この記事が気に入ったら、サポートをしてみませんか?
気軽にクリエイターの支援と、記事のオススメができます!
光文社新書

よろしければサポートをお願いいたします。もっと読んでいただけるコンテンツを発信できるように、取材費として大切に使わせていただきます!

いい本との出会いがありますように!
光文社新書
光文社新書の公式noteです。2021年10月17日に創刊20周年を迎えました。光文社新書の新刊、イベント情報ほか、既刊本のご紹介や注目の連載をアップしていきます。お気に入りの一冊について書かれたnoteを収録するマガジン「#私の光文社新書」の投稿をお待ちしています!